表示幅ではなく裁断に使える幅を確認
表示が150 cmでも、裁断に使える部分が150 cmあるとは限りません。表示幅、耳を含む全幅、傷や巻き込み、不安定な端部を除く有効幅を区別します。承認済みのマーキングに裁片が収まるか確認し、不足する反物は保留します。検反台で両端を引っ張った幅では、実際の裁断歩留まりを保証できません。
生地を引かず反物内の位置別に測る
合意した条件で調湿と緩和を行い、平らに置いて測定します。仕上げ段階、表裏、器具、担当者、反物内の位置を記録し、全幅と有効幅を別に残します。選定した反物の長さ方向に複数の測定位置を設定してください。試験所にはISO 22198の適用性と版を確認します。巻き始めの値だけでは途中の幅不足を把握できません。
幅の減少率と製品用尺を分けて考える
計算例では、有効幅が1.50 mから1.45 mになると幅は約3.33%減ります。仮に1延長m当たり10通貨単位なら、使用可能な1 m²当たりの費用は約6.67から6.90に増えます。これは見積価格ではありません。用尺は裁片の形、サイズ構成、毛並み方向、柄合わせで変わるため、実際のマーキングを作り直して確認します。
幅が変わった工程を追う
生機、仕上げ後、巻き取り、入荷時の記録を同等の状態で比較します。仕上げ張力、湿潤処理での収縮、巻き戻し後の緩和、端部の損傷を分けて調べます。幅が狭く目付が増えた場合は、面積の収縮も考えられます。再仕上げは保管試料で先に試し、幅だけでなく寸法安定性、色、目付、風合いも再確認します。
反物ごとに裁断可否を決める
最小有効幅、除外する端部、測定状態、測定位置、不足箇所の扱いを仕様書に記載します。平均値で局所的な幅不足を隠さず、個別値と反番号を残してください。幅を狭めたマーキングの用尺と納期影響を添え、再加工や特別採用の承認者を明確にします。裁片を混ぜる前に処置を確定することが重要です。
量産承認前の確認事項
- 品番、色、反番号、ロットを試料に記載する。
- 試験方法、条件、合否基準、承認担当者を決める。
- 改善後の外観、風合い、予定のケア後の状態を確認する。
- 不良試料と承認見本を問題解決まで保管する。